米国株はなぜ強いのか｜6つの理由と、私がS&P500を選んだ判断

「米国株は強い、強いって聞くけど、本当に？」

「これからも、ずっと強いままなの？」

そう感じて、この記事にたどり着いた方へ。

その疑問、私も思っていました。

正直に言うと、30代前半くらいまでの私は「米国株なんて、自分には関係ない世界の話」だと思っていました。

それが今では、2020年からS&P500を月4万円、淡々と積み立て続けている40代の公務員です。

なぜ、米国株を選んだのか。

理由はシンプルで、「米国株が強い理由」を6つ調べていくうちに、納得してしまったからです。

本記事では、私が納得してしまった理由を書いています。

読み終わったときに「自分も少しだけ始めてみようかな」と思えたら、それで十分です。

焦らず、ゆっくり、自分のペースで読んでいってください。

しん

しん

こんにちは！救急隊長しんです。

地方公務員（消防士）として17年以上、そのうち10年以上を救急隊長として現場に立ってきました。

40代、妻と息子2人と暮らす4人家族、住宅ローン35年持ち。FP3級・簿記2級を持っています。

2020年から新NISA・日本の高配当株・仮想通貨を、それぞれ用途を分けて運用しています。

資産形成の「土台」は、S&P500のインデックス投資です。今日はその理由を書きます。

米国株が強い6つの理由【最新データで解説】

まず結論から。

米国株が強い理由は、次の6つです。

どれも一過性のブームではなく、米国という国の「土台」になっている強さです。

ひとつずつ、見ていきます。

理由①｜世界の株式市場の約60%を占める存在感

1つ目の理由は、規模の大きさです。

つまり、世界の株式の約3分の2が、米国株ということ。

世界中のお金が集まる、世界一の市場です。2位以下を大きく引き離していて、ここ数年その差はむしろ開いています。

さらに、世界の時価総額ランキングの上位を見ると、トップ10のうち大半が米国企業です。

Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Alphabet（Google）、Meta――名前を聞いたことのある会社ばかりだと思います。

そしてこれらの会社は、米国内だけでなく世界中で商売をしています。

私たちが毎日使っているスマホもアプリも検索エンジンも、その多くが米国企業のものです。

これが、規模が生む強さの正体です。

理由②｜世界一の経済力（GDP）

2つ目は、国そのものの経済力です。

国の経済力は、GDP（国内総生産）で確認できます。

GDPとは、その国の中で新しく生み出されたモノやサービスの価値を合計したもの。

ざっくり言えば「その国の稼ぐ力」の指標です。

その額は約30兆ドル（2025年・名目）に達し、世界全体のGDPの約4分の1を1国で占めています。

2位以下を、これも大きく引き離しています。

ここで面白いのが、成長率です。

一般的に、米国や日本のような「成熟した先進国」は、新興国にくらべて経済成長率が低くなる傾向があります。

ところが米国は、すでに世界1位の経済規模を持ちながら、今もなお成長を続けています。

「大きいのに、まだ伸びる」――これが、米国経済の驚異的なところだと言われています。

理由③｜暴落してもすぐ回復し、最高値を更新し続けている

3つ目は、立ち直る力（回復力）です。

これは、長期で投資を続けるうえで、私がいちばん大事だと思っている強さです。

米国株は、過去に何度も大暴落を経験しています。

見ての通り、半分近くまで下がったこともあります。

正直、その渦中にいたら生きた心地がしないと思います。

でも、米国株のすごいところは、ここからです。

その都度しっかり回復し、最高値を更新し続けてきたのです。

私自身、2020年のコロナショックのときに投資を始めました。

市場が真っ青になっていた、まさにあの時期です。

あのとき「もう終わりだ」という声がたくさんありました。

でも、市場はその後しっかり回復しました。

あれは、いい意味で大きな学びになりました。

💡 比較として、日本株（日経平均）を見てみます。

日本株は1989年のバブル期の高値を、長いあいだ超えられない時期が続きました。

「下がっても、いつか戻る」が必ずしも当たり前ではないと分かります。

これが、長期投資で握力を保てる根拠になります。

理由④｜金融の法整備がしっかりしている

4つ目は、ルールの整備です。

米国は、世界でもっとも金融のルールが整っている国のひとつだと言われています。

具体的には、こういう仕組みがあります。

たとえば、投資した会社が本業と関係ないことにお金を使っていたら、安心して投資できません。

米国は、そういう不正から投資家を守る仕組みが整っています。

また「稼げない会社は退場」という新陳代謝があるおかげで、常に勢いのある会社が市場の主役になっていきます。

反対に、新興国はこうしたルール整備が経済成長のスピードに追いついていないことがあります。

だから「GDPは伸びているのに、株価は伸びない」という国も少なくありません。

これも米国株の地味だけど大きな強みです。

理由⑤｜株価を重視する国である

5つ目は、国の「向いている方向」です。

米国の経営者は、株価を上げて株主に報いることをとても大切にします。

自社株買いや配当で、株主に利益を還元する文化が根づいています。

株価が上がると、何が起きるか。

人々の資産が増え、消費が増え、企業の業績がよくなり、税収も増える。

国全体が、いい方向に回っていきます。

つまり米国では、株価が上がることが、株主にも国にもメリットになるのです。

だから、国を挙げて株価を大事にします。

株価を重視する国と、そうでない国。

長い目で見て、投資の成果に差が出るのは自然なことだと思います。

理由⑥｜人口が増加傾向で、イノベーションが生まれやすい

6つ目は、未来の成長を支える「人口」です。

経済成長には、人口の増え方と、年齢のバランスが大きく関わります。

先進国（G7）のなかで、今後も人口増加が続くと見られているのは米国だけです。

移民を受け入れ続けていることが、大きな理由のひとつです。

働く世代（15〜64歳）が多いと、経済を回すエンジンになります。

消費も活発になり、需要も生まれます。

そして米国は、イノベーション（革新的な企業や技術）が次々と生まれる国でもあります。

マグにフィセント7（Google・Apple・Meta・Amazon・Microsoft・Tesla・NVIDIA）のような巨大企業も、すべて米国のイノベーションから生まれました。

近年、上場するといわれているスペースXやアンソロピック（クロード）、オープンAI（チャットGPT）などの超メガトレンド企業も。

こうした「次の主役」が生まれ続ける土壌が、米国にはあります。

これが、米国株の未来を支える土台です。

しん

6つ並べてみると、どれか1つで強いんじゃなくて、全部が噛み合っているのが分かります。

規模・経済力・回復力・ルール・文化・人口。

この6本柱が、米国株の強さを支えているイメージです。

だから私は、慌てずに積み立てを続けられています。

「米国株はもう終わった」と言われる理由と、私の考え

最近は「米国株はもう終わった」「これからは別の国だ」という声も増えてきました。

この章では、その「終わった論」の中身を整理して、それに対する私の正直な考えを書きます。

「終わった論」は、なぜ繰り返し出てくるのか

そもそも「米国株はもう終わった」という声は、今に始まったことではありません。

ITバブル崩壊のときも、リーマンショックのときも、同じことが言われてきました。

大きく上がったあとほど、「さすがにもう天井だろう」という不安が出るのは自然なことです。

だからこの声自体は、悪いものではなく、冷静になるためのブレーキだと私は捉えています。

そのうえで、よく聞く2つの「終わった論」を、具体的に見ていきます。

①「割高なのでは？」という声

1つ目は、株価が割高なのではないか、という指摘です。

たしかに、米国株はここ数年で大きく上がりました。

「企業の実力にくらべて、株価が買われすぎている」という見方は、専門家のなかにもあります。

この指摘は、頭の片隅に置いておく価値があると思います。

ただ、「割高」という声は、実は過去にも何度も繰り返されてきました。

それでも長期では、米国株は成長を続けてきた歴史があります。

②「一部の企業に偏りすぎでは？」という声

2つ目は、特定の企業に集中しすぎている、という指摘です。

近年は、AI関連の一部の巨大企業（NVIDIAなど）が、市場全体を強く引っ張ってきました。

「一部の企業がコケたら、全体が大きく下がるのでは？」という心配です。

これは、もっともな懸念だと思います。

ただ、米国市場には「稼げない会社は退場し、新しい主役が生まれる」新陳代謝があります（理由④・⑥）。

過去も主役は入れ替わってきました。

今の主役が永遠とは限りませんが、次の主役もまた米国から生まれてきたのが歴史です。

それでも私が、積み立てを止めない理由

もちろん私は、これらの「終わった論」を聞いても、積み立てを止めていません。

理由は、ここまで書いてきた6つの強みが、短期間で消えるものではないからです。

「終わった論」と「構造的な強み」を並べてみる

株価が割高かどうかは、年によって変わります。

でも、国の土台になっている6つの強みは、そう簡単には揺らぎません。

もちろん、未来は誰にも分かりません。

だから私は「米国株が上がり続ける」と断言はしません。

そのうえで、「短期の値動きを当てにいくのではなく、長期でじっくり乗り続ける」という選択をしています。

だから割高論が出ても、淡々と積み立てを続けています。

中核はS&P500ですが、日本の高配当株や現金も持っています。

「わからない未来」に備える方法は、賭けることではなく、分散して持つことだと思っています。

なぜ公務員の私が、米国株インデックスを選んだのか

ここからは、少し個人的な話です。

公務員である私が、なぜ米国株インデックスを「土台」に選んだのか。その理由を3つ書きます。

もしあなたが、公務員や、安定した会社で働く堅実な方なら、どこかで共感してもらえると思います。

理由①｜安定収入だから「淡々と積み立て」が続けやすい

1つ目は、公務員の収入の特徴と、インデックス投資の相性です。

公務員の給料は、急に増えはしませんが、急に減ることもありません。

正直、給料が上がらないのは、しんどいです。

コロナのとき、命をすり減らして働いても、給料は1円も変わりませんでした。

でも、収入が読めるという安定は、投資では強い武器になります。

毎月決まった額を、淡々と積み立て続けられるからです。

これは、収入が不安定だと、なかなかできません。

収入が安定している公務員だからこそ、続けやすい投資法なのです。

理由②｜副業しにくい公務員にとって、現実的な選択肢

2つ目は、公務員ならではの事情です。

公務員は、法律や規定で副業が厳しく制限されています。

「収入を増やしたい」と思っても、副業という選択肢が、民間よりずっと少ない。

これは、多くの公務員が抱える、静かな悩みだと思います。

だからこそ、私はこう考えました。

「自分が働けないなら、お金に働いてもらえばいい」と。

世界中で稼ぐ巨大企業の集まり（＝米国株）に、毎月少しずつ乗せていく。

副業ができない公務員にとって、これは数少ない、現実的な資産形成の手段です。

私自身、現役の公務員として続けています。

理由③｜忙しい現場でも、ほったらかしで続けられる

3つ目は、続けやすさです。

救急の現場は、夜勤もあれば、出動指令でたたき起こされる日もあります。

正直、毎日チャートとにらめっこする時間も、気力もありません。

実は私、過去に仮想通貨FXで夜中もチャートを見続け、約200万円を失った経験があります。

あのとき痛感したのは、「自分の生活に合わない投資は続かない」ということでした。

だから今は、毎月自動で積み立てる設定にして、あとは基本ほったらかしです。

本業に集中したい公務員や会社員にとって、これ以上ありがたい仕組みはありません。

こうして私は、米国株インデックス（S&P500）を、資産形成の中核に選びました。

ゆっくり、でも確実に。私の性格にも、生活にも合っていたのです。

しん

ちなみに、私はNVIDIA、Tesla、Coinbeseの株を少しだけ持っています。

でもこれは、完全に趣味です。

「世界を動かしている会社の株主に、ちょっとだけなってみたい」という好奇心からで、メインではありません。

個別株は当たり外れが大きいので、初心者の方にはおすすめしません。

中核はあくまで、S&P500の積み立て。これが私の基本スタンスです。

米国株に投資する、具体的な方法

「で、結局どうやって買えばいいの？」

ここからは、その答えを書きます。

結論は、とてもシンプルです。

これだけです。

個別の会社の株を、自分で1社ずつ選ぶ必要はありません。

米国株インデックスとは、ざっくり言うと「詰め合わせパック」

米国株インデックスの投資信託は、米国の主要企業をまとめて買える「詰め合わせパック」です。

代表的なのが、S&P500という指数に連動する投資信託です。

S&P500は、米国を代表する約500社をまとめた指数。

これ1本買うだけで、Apple・Microsoft・NVIDIAなど、米国の主要企業にまとめて投資できます。

なぜ「個別株」より「インデックス」なのか

米国株は、Appleなどの個別株を1社ずつ買うこともできます。

でも、初心者の方には、インデックス投資をおすすめします。

私が個別株を持っているのは、あくまで趣味の範囲です。

土台は、あくまでインデックス。理由は、こちらの記事に詳しく書いています。
👉 なぜインデックス投資が、忙しい40代にとっての武器なのか

月100円からでも始められる

「まとまったお金がないと無理でしょ？」

そんなことはありません。新NISAのつみたて投資枠は、月100円から積み立てできます。

いきなり月4万円は、ハードルが高いと思います。

だから最初は、月1,000円でも、月3,000円でも大丈夫です。

少額で慣れてから、ゆっくり増やしていけばいいのです。

まとめ｜米国株の強さは「6つの土台」に支えられている

最後に、この記事のポイントを振り返ります。

米国株が強い理由は、一過性のブームではなく、次の6つの強みに支えられています。

「これからも強い？」への、私の正直な答え

「米国株はもう終わった」という声は、これからも繰り返し出てくると思います。

正直に言うと、これからも強いかどうかは、誰にも分かりません。

でも、この6つの強みは、来年いきなり消えるようなものではありません。

だから私は、短期の値動きにいちいち動揺せず、淡々と積み立てを続けています。

投資は、一発逆転ではなく「土台づくり」

そして、忘れてほしくないことがあります。

投資は、人生を変えるための一発逆転ではありません。

家計に、少しのゆとりと、自分で何かを積み上げている手応えを生むためのものです。

あなたの今の生活を、無理に変える必要はありません。

月100円からでも、自分のペースで「土台づくり」を始めてみる。それだけで十分です。

ゆっくり、でも確実に。

それが、本業のある私たちにいちばん合った、資産形成のやり方だと思っています。

米国株インデックスを始めるなら、まず証券口座から

ここまで読んで、すぐに動き出さなくて大丈夫です。

ただ、「いつか少しだけ始めてみよう」と思ったときに口座がないと、結局そこで足が止まります。

私が2020年から使い続けている、SBI証券

私自身が2020年から、コツコツ積み立てを続けているのがSBI証券です。

もちろんデメリットもあって、アプリのUIは少し古めで、楽天経済圏との親和性は低いです。

ただ「これから米国株インデックスをコツコツ積み立てたい」というスタートには、現状ベストの1社だと思っています。

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しん

しん

30代までは「米国株なんて自分には関係ない」と思っていた私が、今ではアメリカに興味津々になっています。

難しい知識も、特別な才能もいりません。

6つの強みに納得できたら、あとは月100円からでも、淡々と続けるだけです。

焦らなくて大丈夫です。

一緒に、ゆっくり、でも確実に積み上げていきましょう。

【免責事項】

• 本記事は 2026年5月時点 の情報に基づいています。制度・手数料・市場環境は変更される可能性があります。
• 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。
• 本文中で言及した 個別銘柄（NVIDIA・Apple・Microsoft等）は、筆者の保有例・解説例であり、購入を推奨するものではありません。
• 記事内の数字・利回り・シェア等は概算であり、将来の運用成績を保証するものではありません。
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本記事の主な出典・公的データ

• 米国の世界株式シェア 約60%：MSCI「ACWI（オール・カントリー・ワールド・インデックス）」国別構成比（2025年時点で米国が約60%＝世界株式の約3分の2）
• 米国GDP 約29兆ドル（世界1位・名目）：IMF「World Economic Outlook Database（2025年）」
• S&P500 年平均リターン 約10%：S&P500 長期トータルリターン（1928年以降 年平均約9.9%／過去30年 約10.4%）
• 過去の暴落と回復（世界恐慌・ブラックマンデー・ITバブル・リーマン・コロナ）：S&P500 長期株価推移データ
• 米国の人口増加傾向：国連「世界人口推計」・米国センサス局
• 新NISA制度：金融庁「NISA特設サイト」

※各数値は2024〜2025年時点の概算です。最新の正確な数値は、各機関の公式サイトでご確認ください。

しん隊長

救急隊長 × 投資家｜FP3級・簿記2級

地方公務員（消防士）として17年、救急隊長（救急救命士）として10年以上、数万件の救急事案を経験。

2020年のコロナショックを機に投資を始め、新NISA・日本高配当株（50銘柄以上）・仮想通貨で運用中。

保有資格はFP3級と簿記2級。年間100冊以上を読む読書家で、たまに映画・漫画・アニメ・小説のコラムも書きます。

「ゆっくり、でも確実に」をモットーに、本業のある40代に届く資産形成情報を発信しています。