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【最強!】米国株の強さを6つの理由で徹底解説!

shin@kabublog
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こんにちは、しんです。

本記事では米国株の強さを6つ理由で解説します。この記事を読めば、投資初心者の方でも、なぜアメリカに投資するべきなのかがわかります。

長期で株式投資をする上で米国株に投資することは、最適解の一つであることは間違いありません。当ブログ「いまから始める株式投資」でもインデックス投資として「S&P500」や「全米株式」への投資を推奨しています。

もちろん投資の未来は誰にもわかりません。しかし、過去のデータや歴史からみて米国株に投資をしない選択肢はありません。この記事を読めば、これから株式投資を始める方はもちろん、すでに投資を始めている方にとって、米国株が大暴落した時にも動揺することなく握力を強く株式を持ち続けることができます。

結論、米国株の強さの理由は以下の6つです。

米国株の強さの理由6選
  1. 世界の株式市場の40%以上を占める圧倒的存在感
  2. 世界一の経済力(GDP)
  3. 何度暴落しても、すぐに回復し最高値を更新している
  4. 金融の法整備がしっかりしている
  5. 株価を重視する国
  6. 人口が増加傾向で、イノベーションが生まれやすい

それでは順番に解説していきます。

強さの理由①:世界の株式市場の40%以上を占めている圧倒的存在感

米国企業は、世界の株式市場(時価総額)の40%以上を占めています。

(出典:外国株式投資の魅力-岡三証券
世界の株式市場の比率(2023年2月現在)
  • 1位:米国…42.4%
  • 2位:中国…10.7%
  • 3位:日本…5.5%
  • 4位:香港…5.2%

さらに時価総額ランキングの世界トップ10の企業のうち9社が米国企業です。そしてこれらの大企業は米国内だけではなく、世界中で商売をしています。

(出典:think180 around

ちなみに、ランキング50位内に米国企業は約6割も占めており、日本企業でのランクインはトヨタ自動車(40位)だけでした。

強さの理由②:世界一の経済力

国の経済力はGDP(国内総生産)で確認できます。

GDP(国内総生産)とは、国内の経済活動によって新たに生み出された財・サービスの付加価値の合計のことです。ざっくりいえば経済力の指標となるものです。

(出典:GLOBAL NOTE
世界GDPランキング(2021年現在)
  • 1位:米国
  • 2位:中国
  • 3位:日本

見ての通りアメリカの経済力は世界一です。

しかし経済の成長率をみればアメリカや日本などの「先進国」は、中国・インド・アフリカなどの「新興国」に比べて、経済が成熟しており成長率が低い傾向にあります。

なのですが、「先進国は一般的に経済成長率が低い傾向にある」というセオリーを崩してくるのが最強アメリカです。アメリカのGDPは世界1位。つまり、順当に考えるならGDPの伸び率は下位であることが予測できます。

しかし、GDPが1位にも関わらず2021年の伸び率は191か国の中で71位でした。ちなみに日本は157位です。(※IMF–World Economic Outlook Databases 2022年10月版から引用)

アメリカは現在世界1位の経済力を持ちながら、今もなお成長率も世界の中盤にいる驚異的な成長を続けている国ということです。

強さの理由③:米国株は何度暴落しても、すぐに回復し最高値を更新し続けている

米国株は長期的に上昇を続けています。

(出典:ファイナンシャルスター

実はこの期間中に指数が30%以上暴落したことが8回もありました。

30%以上暴落した期間
  • 1929年8月~1932年6月:-86%【世界恐慌】
  • 1937年2月~1938年3月:-53%
  • 1968年11月~1970年6月:-33%
  • 1972年12月~1974年9月:-46%
  • 1987年8月~1987年11月:-34%【ブラックマンデー】
  • 2000年3月~2002年10月:-49%【ITバブル崩壊】
  • 2007年10月~2009年3月:-56%【リーマンショック】
  • 2020年2月~2020年3月:-34%【コロナショック】

このように米国株は何回も暴落を経験しています。しかしその度に回復し、継続的に最高値を更新し続けている力強さがあります!

下記の画像は長期の日経平均株価の推移になります。

(出典:IG証券-日経平均株価の歴史と過去の株価の推移

日本株は1989年のバブル崩壊から今だに最高値を更新できていません。

強さの理由④:金融の法整備がしっかりしている

米国は世界でもっとも金融法の整備がされている国です。

金融の法整備とは

  • 投資家が不正から保護されている
  • 投資家が報われやすい

このような整備がされています。

例えば投資した会社が、本業とは関係ないことでお金が使われていたりしたら安心して投資をすることはできません。この問題を無くすためには、国が主導となってしっかりした「法整備」をする必要があります。

アメリカはその問題点においても、企業の情報開示の仕組みがしっかり整っています。したがって、投資家が企業側の不正等から身を守れる環境が構築されています。投資家の立場がより尊重されているんです。

さらに、収益を上げることのできない企業は株式市場から強制退場する仕組みもあります。そのため、常に成長著しい企業が株式市場を盛り上げていく新陳代謝が良い環境作りができています。

反対に、新興国はこういった法整備が経済成長のスピードに追いついていません。そんため、投資家にとって新興国に投資することは過度なリスクとなっています。結果として、新興国はGDPは伸びているのに株価が伸びないというジレンマに陥る国が多いのです。

強さの理由⑤:株価を重視する国

米国は、徹底した株式資本主義の国です。

企業の経営者はとにかく株価を上げて株主に報いることを重視しています。

米国の中央銀行であるFRB(連邦準備理事会)も株価を維持するために、とんでもない量のお金を刷っています。

株価を上げれば消費が増えて、国の経済が良い方にどんどん回るようになります。前述したとおりアメリカは世界一の経済大国です。そのため、株価を上げれば上げるほど、消費が増えて、企業業績は良くなり、税収も増えるため国経済力はいっそう強くなっていきます。

つまり、株価が上がると株主と国の両方にとってメリットがあるということです。

なので、

  • 株価を重視しない国に投資する
  • 株価を重視する国に投資する

この2つの投資パフォーマンスに差が出るのは当たり前です。

強さの理由⑥:人口が増加傾向で、イノベーションが生まれやすい

経済成長を支える指標として、「人口の増え方」と「年齢バランス」とても重要です。

主要先進国(G7)のうち、今後も人口増加が続くと見られるのは米国だけです。

アメリカの人口推移予測
  • 2020年:3億3,100万人
  • 2050年:3億8,000万人(予測)
  • 2100年:4億3,000万人(予測)
(出典:populationpyramid.net

生産年齢と言われる15歳〜64歳の人が多く、理想的な「つりがね型」になっています。豊富な若い労働力が経済を回すエンジンとなり、活発な消費行動で需要も高まります。

また、若い世代が多いと社会保障に回す資金も少なくて済みます。そのため、資金の多くを経済成長させるための原資として活用できるのです。

さらに、アメリカはイノベーティブな企業が次々と生まれています

ここ30年を見ても「GAFAM」と呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンといった巨大テック企業がアメリカから生まれ、世界を席巻してきました。アメリカの存在感が弱まることはありません。

アメリカは世界のビジネスの枠組みを決める政治的な力においても、リーダーシップを発揮しています。今後もアメリカの世界的な経済大国としての地位は硬いと感じます。

まとめ:アメリカ以上に安心して投資できる国はない

本記事では、米国株の強さを6つの理由で解説しました。

米国株の強さの理由6選
  1. 世界の株式市場の40%以上を占める圧倒的存在感
  2. 世界一の経済力(GDP)
  3. 何度暴落しても、すぐに回復し最高値を更新している
  4. 金融の法整備がしっかりしている
  5. 株価を重視する国
  6. 人口が増加傾向で、イノベーションが生まれやすい
  • 他の国を見渡してもトータルで現在のアメリカに勝てる国は存在しません!
  • S&P500の30年間の年平均リターンは9.3%を記録しています!

米国の株式市場は長期にわたり右肩上がりです。上述した様々な背景があるからこそ、素晴らしいパフォーマンスを実現しています。そのため、米国株投資は資産形成の「コア」として光り輝いるのです。

これから資産運用を始めたい人や、すでに資産運用している人は米国株をメインに据えることをおすすめします。

本記事を最後まで読んで頂いた方は、短期的な値動きに動揺せず、握力強く、長期で投資を続けられます。

まだ証券口座を持っていない方は、ぜひ口座開設をしてください。おすすめの証券会社の口座解説方法は下記でわかりやすく解説しています。

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本記事が、皆さんの資産形成に役に立てれば幸いです。

最後まで読んで頂いてありがとうございました。それでは失礼します。

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しん
しん
普通のサラリーマン投資家/2児の父親
普通のサラリーマン(2児の父親)として2020年から株式投資と仮想通貨投資を開始。

2021年に米国株の個別投資、仮想通貨FXによって約200万円の損失。

現在、S&P500インデックス投資と高配当株投資、仮想通貨投資で約1000万円を運用中。

投資に関する情報を日々発信しています。
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